矯正費用のご案内

銀座さくら矯正歯科では、トータルフィー制度を導入しております

通院回数に関わらず、費用は一定となりご安心して通っていただけます。

（＊トータルフィーの期間は精密検査〜５年間となります）

当院の患者様の治療計画は、すべて院長の尾島賢治先生が作成させていただきます。
特徴は、当院独自で使用するソフトを使って、顔、顎骨を連動してデジタルプランニングを
行います。それにより安全で確実な治療をご提供できるようになっています。

トータルフィー制度

矯正治療期間中の通院ごとに費用がかかるクリニックもございますが、当院ではかかりません。

多様なお支払い方法と
デンタルローン

デンタルローンを使って分割でお支払いいただくことも可能です

5年後以降のフォローアップ

トータルフィーの5年間以降も定期検診にご来院いただけますので

ご安心ください。

医療費控除について

矯正治療費用は

医療費控除の対象となります。所得によって適応金額が異なります。

お支払方法

各種お支払方法をご用意しております。
窓口での現金のお取り扱いはしておりません。

クレジットカード

各種カードをお取扱いしています。
VISA、JCB、アメリカン・エキスプレス、Master Card、ダイナース、ＤＣ

院内無利子分割払いが可能です。（１回払い・２回払い）

お振込み

院内の無利子分割払いをご利用いただけます。
（１回払い・２回払い）

分割払い（デンタルローン）

長期分割払いが可能です。
各種クレジットカード、カードローンなどの分割払いに比べ、手数料（金利）負担が格段に割安な、安心プランです。お申込みに際して、ローン会社より審査がございますので、ご希望の際は受付までお申し出ください。
審査は事前にご自宅でスマホを使って行なっていただけます。
＊未成年の方、20歳を超えていても就職されていない方（学生・アルバイト）の方は、保証人が必要になります。

【医療費控除について】

矯正治療は医療費控除の対象になります。

1.　医療費控除の概要

医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。

一年間にかかった医療費が10万円を超える場合には、所得税の一部が還付されます。矯正治療はほとんどのケースで自費治療ですが、発育段階にあるこどもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。
しかし、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化したりするなどのための費用は、医療費控除の対象になりません。

治療のための通院費も医療費控除の対象になります。
小さいお子さんの通院に付添が必要なときなどは、付添人の交通費も通院費に含まれます。
通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額を記録しておくようにしてください。
通院費として認められるのは交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価ですから、例えば、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等といったものは、医療費控除の対象になりません。

詳しくは国税庁のホームページをご覧下さい >

2.　医療費控除の対象となる医療費の要件

納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

3.　医療費控除の対象となる金額

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。

医療費控除　＝　実際に支払った医療費の合計額－保険金等で補てんされる金額－10万円もしくは所得金額の５％のいずれか少ない金額

４．医療費控除の対象となる医療費

歯科医師に支払った診療費
通院、入院の為に通常必要な交通費（電車賃、バス代等）ただし、自家用を利用する場合のガソリン代などは対象となりません。
治療の為の医薬品購入費

５．歯の治療費を歯科ローンにより支払う場合

歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払をして、その立替分を患者が分割で信販会社に返済していくものです。したがって、信販会社が立替払をした金額は、その患者のその立替払をした年の医療費控除の対象になります。
なお、歯科ローンを利用した場合には、患者の手もとに歯科医の領収書がないことが考えられますが、この場合には、医療費控除を受けるときの添付書類として、歯科ローンの契約書の写しを用意してください。

（注）金利及び手数料相当分は医療費控除の対象になりませんからご注意ください。

6.　控除を受けるための手続

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を提出してください。その際、医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、提示してください。
また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も付けてください。
還付を受けるために必要なもの・確定(還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
・領収書（コピーは×）
・印鑑、銀行等の通帳

※確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。
※申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。

7.　控除を受けるための手続

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を所轄税務署長に対して提出してください。
医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、確定申告書を提出する際に提示してください。
また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も添付してください。

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